集団ストーカーの人員について
被害者になるとテクノロジー犯罪に付きまといなどの人員を割いたものまで手間や時間を掛けていると分かってきます。
集団ストーカーの嫌がらせは多種多様で、その中では自衛隊、警察、消防、行政機関、工事関係、医療関係、マスメディア、企業、一般人にいたるまで様々な嫌がらせがありますが此だけの人員を動かすにあたりかなりの資金が必要なのではないかと考えられます。
被害者一人につき１日にどれだけの人数が関わってくるのかを推察していくと千人の被害として(集団ストーカーinfo参照)一人につき2百人の加害者がいるとした場合の計算を考えると
(もっと人数がいると思われますが最低2百人とする)
(ネットの掲示板の書き込みでは一回につき24万円とする文章があったが一人につき１日一万で計算した場合)
1,000×200×10,000=2,000,000,000 365日 2,000,000,000×365=730,000,000,000
１日20億円、一年間で最低7300億円必要になる計算です。
個人に支払われるお金として計算しましたが、二万人とする場合や別の予算を考えるともっと費用が掛かるのではないでしょうか。
一見そんな莫大なお金が掛かるとは思えませんが、被害者になると毎日頻繁にストーカー行為を受けるので嫌がらせの人員が想定できると思います。
https://www.mof.go.jp/zaisei/aging-society/society-security.html
創価学会が法人税が無いとして捻出できる予算はいくらになるでしょうか。
公明党は政権与党で税金の予算割り当てに関わっています。
(警察、消防、自衛隊等が出てくる時点で税金が使われていると思いますが)
もし税金で賄われるとすると日本人の年金や医療介護費などの社会保障に支払われずに集団ストーカーの資金に消えているとしたら一時大金を受け取っても将来的に日本で暮らす事はできるのでしょうか、疑問です。
外国人の生活保護等の問題はどうですか?
外国人に無償で資金を出すというものを田母神氏が指摘していましたがどういう事ですか?
消費税は上がり年金の額の減少、必要な部分に使われていないと感じます。
費用は有限であって無尽蔵に出てくるわけでは無いので、どこかにしわ寄せがあるとしたらこういう部分ではないかと思います。
日本は将来どうなりますか。集団ストーカーは無くなりますか。集団ストーカーに参加しても将来、被害者にならない保証はありますか。日本人は安全に暮らせますか。被害者が亡くなれば次にいくだけです。誰が儲かるというのも違うと思いませんか。最終的に誰が得をするのでしょうか。
